数日前から歯が痛くてたまらないので、クリニックに行ってみてもらったら、なんと歯が割れていた。
先生「抜歯ですね。」
私「え！うそでしょ！」
人生まだ半分あるのに、もう歯が欠けてしまうとは悲しい。
中秋の名月を撮ってみた
今日は、中秋の名月です。
まえまえから、一度満月を撮影してみたいと思っていたので、さっそくチャレンジしてみた。
今日は、雲ひとつない絶好の撮影日よりでした。
初心者なのでこの程度で、十分かな。
【朗報】 中国産の希少材料（レアアース）が不要に。 昭和電工が新しい磁石合金を開発
昭電の産業ロボ向け磁石合金、中国産の希少材料不要に
昭和電工はレアアース（希土類）の一種、ジスプロシウムを使わない産業用ロボット向け磁石合金を開発した。高価なジスプロが不要になり磁石合金の価格を約３割安くできる。
中国産レアアースの使用量削減で需給が緩和すれば、まだジスプロを必要とするハイブリッド車（ＨＶ）向け高性能磁石の価格低下にもつながりそうだ。
ジスプロは磁石の耐熱性を高めるため、ネオジムや鉄などからつくる磁石合金に添加する。
添加率を上げると耐熱性が高まる。産業用ロボットのモーターに組み込まれている磁石は、重量ベースで3.5％程度のジスプロを含む。特殊な熱処理で結晶構造を変えることで、ジスプロをゼロにした磁石合金を初めて量産できる体制を整えた。
昭和電工によると、ネオジムや鉄を主原料にした高性能磁石の2013年の世界生産量は２万３千トンの見込み。16年には高性能磁石の世界生産量に占める産業用ロボット向けの比率は３割強の約１万5000トンにのぼると予想されている。これに比例して磁石合金の市場も拡大する。
昭和電工が今回開発した磁石合金の採用拡大で、９割が中国産といわれるジスプロの需給も緩和する見通し。その結果、現時点では添加率が６～８％と高く、まだジスプロをゼロにできていないＨＶ向けの高性能磁石の価格も下げることができる。
ジスプロの価格は１キログラム当たり６万～７万円。鉄（同100円前後）やネオジム（同１万円前後）を大きく上回る。産業用ロボット向け磁石合金の価格は１万円弱。
今回、昭和電工が開発した磁石合金を使えば３割程度安くなる。今後も風力発電機や産業用ロボット向けを中心に高性能磁石の需要が高まるとみて、来春にも秩父事業所（埼玉県秩父市）で量産を始める。
高性能磁石合金で世界シェアの約25％を持つ同社は現在、耐熱性のより高い磁石合金の研究を進めている。
日立金属は２％添加相当の磁石を販売し、さらに多くのジスプロをゼロにできる技術を研究しており、磁石メーカーもレアアース削減を急いでいる。
上越沖 石油ガス試掘調査開始
経済産業省資源エネルギー庁は１５日、企業などと連携して上越沖で行う石油、天然ガスの試掘調査を開始したと発表した。上越沖約５０キロ、佐渡の南西沖約３０キロの海底約１１００メートルにある「上越海丘（かいきゅう）」で約３カ月かけて調査を進める。早ければ６月下旬から数日間、石油やガスを取り出す作業を行う。政府が石油や天然ガスの試掘を手掛けるのは、２００３～０４年度に佐渡南西沖と愛知県沖で実施して以来。埋蔵量が国内最大級の可能性もある。（２０１３．０４．１５）
試掘はＪＸ日鉱日石開発（ＪＸ開発）、事業管理は石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）が請け負う。
調査には愛知沖のメタンハイドレートからのガス産出成功などで知られる探査船「ちきゅう」を使用。同庁やＪＸ開発によると、当初は１５日以降に調査開始の見通しだったが、準備が順調に進んだため、１４日に水深約１１００メートルの海底の掘削を開始。今後、海底から約２７００メートル下まで掘削し、資源の存在状況を調べる。
１５日は現場海域に高さ約１２０メートルの掘削やぐらが特徴の「ちきゅう」が停泊し、海底にパイプを下ろして地下を掘削した。
ＪＸ開発が柏崎市に設置した現地事務所「柏崎鉱業所」によると、これまでに同社の社員５人程度がヘリコプターで「ちきゅう」へ移動し、作業を始めているという。船上スタッフは今後も増員する見込み。
同庁は今後の予定について「１３年度内に得られたデータを詳細に解析、評価し、石油、天然ガスの存在状況の確認を行う。その後にＪＸ開発が商業生産の可能性を検討する」（石油・天然ガス課）と説明している。
経産省は０８年度から探査船「資源」で上越沖の海底を調べ、１００平方キロメートル以上にわたって石油やガスの埋蔵が見込まれることを確認した。
地味だがすごい地熱発電 安定供給、群抜く再エネ「優等生」
再生可能エネルギーといえば太陽光や風力が代表格だが、難点は電力の安定供給。ところが同じ自然の恵みでも、地熱発電は昼夜、年間を通じて安定しており、火山国のわが国は世界３位の地熱資源大国でもある。開発規制やコスト面から長く進展がなかったが、開発制限の緩和など、ここにきて地熱開発が「熱く」なってきた。
■温泉に「発電所」
東シナ海を望む長崎県雲仙市の小浜温泉で今月７日、「温泉発電所」の本格的な実証試験が始まった。
温泉発電は小規模な地熱発電といえ、沸点が１５度と低いフッ素化合物という液体を温泉の熱で蒸発させ、蒸気の圧力でタービンを回して発電する仕組みだ。
小浜温泉の湯は１００度と高温で湯量も豊富だが、７割以上は使われず廃棄。このお湯を活用しようと、旅館組合や長崎大学などが社団法人「小浜温泉エネルギー」を設立した。発電システムは神戸製鋼所製で、出力は１５０キロワットと一般家庭７５世帯分の電力をまかなえる。１年間の試験中は３００メートルほど離れた市の健康増進施設へ送電している。
試験を担う福岡市の発電コンサルタント会社「エディット」の藤野敏雄社長（６４）は「事業化へ向け、効率のよい発電法を見極めたい」と意気込む。
■稼働率７０％
地底のマグマに由来する地熱は、火力発電に使われる石油や天然ガスと異なり純国産、無尽蔵。天候に左右されないため、発電所の稼働率は太陽光１２％、風力２０％に対し７０％に上る。その結果、国内の全地熱発電所の出力は太陽光発電所の５分の１にすぎないのに、年間に発電する電力の総量は地熱が上回っている。
二酸化炭素の排出もほぼゼロ。よいことずくめだが、発電所の新設は平成１１年を最後に止まっている。過去４６年で建設されたのは１８カ所、稼働中の１７カ所の出力を全て合わせても５２万キロワットと原発１基分に満たない。国内の総発電量に占める割合は０・３％。わが国の地熱資源は２３４７万キロワットとされ、米国、インドネシアに次ぎ３位だが、その２％しか使われていない。
地熱情報研究所代表で、九州大学の江原幸雄名誉教授（６５）＝地球熱システム学＝は背景に（１）発電コスト問題（２）国立公園問題（３）温泉問題－があると解説。「ただ、状況は急速に変わってきた」と指摘する。
■エネルギー安保も
地熱発電のコストは石炭火力や原発の２～３倍と試算されるが、昨年７月から再生可能エネルギーによる電力の全量を電力会社が固定価格で買い取る制度が始まり、普及へ確実に弾みがついた。
また地熱資源の多い活火山は景勝地でもあるため、資源の８割は国立・国定公園内に集中。筑波大学の吉田正人教授（５６）＝保全生態学＝が「景観や生態系、生物多様性への悪影響が懸念される」と話すように、昭和４７年から開発が制限されてきたが、東京電力福島第１原発事故などを受けて昨年３月、環境省が規制緩和に踏み切った。
さらに、地熱資源のある場所が既存の温泉地と重なるため、温泉事業者から「温泉が枯れる」と反対が根強い問題に対しては、地元との合意形成のため協議会をつくる際に環境省が資金援助する事業が始まる。
江原教授は「そもそも温泉の井戸が深さ２００～３００メートルなのに対し、地熱発電は深さ１・５～３キロ。過去４６年間で各地の発電所周辺の温泉へ悪影響が生じたことはない」と説明する。
計画中の発電所では、秋田県湯沢市の山葵沢（わさびざわ）発電所（出力４万２千キロワット）が７年後の運転開始を目指し、環境影響評価に入った。
江原教授は「地熱発電所は出力に限界があり過大な期待は禁物だが、エネルギー安全保障の観点からも多様な電源を組み合わせリスク分散を図ることが大切だ。地熱はそのための重要な電源になり得る」と話す。
■「先進国」アイスランド、エネルギーの６５％は地熱
世界最北の島国、北欧のアイスランドは国を挙げて地熱発電の普及に取り組む「地熱先進国」として知られる。政府統計によると、３２万人と青森市ほどの総人口の９割近くが地熱を暖房に使うなど、主要エネルギーの６５％は地熱。電力供給に限れば２６％で、残り７４％は水力となっている。
地熱発電所は７カ所あり、発電タービンは三菱重工や東芝製。発電所の建設のためには国有企業のアイスランドジオサーベイ社があり、資源調査や試掘などで電力会社の初期投資を支える体制が整っている。
電力会社と温泉事業者の共存も模索され、発電所の建設時には国の協力を得て地下水を調査。同国最大の電力会社、レイキャビクエナジー社のカール・ゲイルソン販売部長は「稼働後も発電に使った水の量や水道水の使用量、地下水位の変動を常に監視している」と話す。
川崎重工が稲わらからバイオエタノール製造 １リットル４０円で
川崎重工業は３０日、利用されていない非食用の稲わらから低コストでバイオエタノールを製造する技術を確立したと発表した。食用のサトウキビなどを使う技術が普及しているが、食糧不足が問題になる中、非食用の植物を使う技術への期待は大きい。今後、南米や東南アジアで売り込みを図り、サトウキビの絞りかすを原料にする技術の開発なども進める。
農林水産省の公募事業で、２００８年度から５年間、実証試験を行っていた。秋田県潟上市に日産２００リットルの能力を持つプラントを建設。従来のように硫酸や酵素を使わず、熱水で稲わらの糖化処理を行う独自技術により、１リットルあたり４０円でバイオエタノールが製造できるようになった
すごいぞ！日本のキーテク
ソニーが消費電力を３５％抑え、音質にもこだわった薄型スピーカーを載せた製品展開を加速している。省エネを実現したのは「磁性流体」と呼ばれる磁力に反応する溶液。６月発売の高解像度技術「４Ｋ」対応の液晶テレビも搭載される。音にこわるソニーらしい製品を支える技術として注目されている。
「アナウンサーの声でさえ聞き取りにくいという人もいる。薄型のスピーカーをパネルの中に配置したことで、音をしっかり出せるようになった」
ソニーが４月中旬、東京都内で開いた液晶テレビ「ブラビア」の新製品発表会。フルハイビジョン（ＨＤ）の約４倍の解像度を示す「４Ｋ」に対応した大画面テレビを前に、テレビ事業の責任者である今村昌志業務執行役員は音へのこだわりをこう強調した。
４Ｋテレビは映像の美しさばかりに目が行きがちだが、６月発売の新モデルは「映像と一体化した迫力のある音を楽しめる」（同社）のが特徴だ。
一枚板ガラスのパネルには、画面を挟むように左右にスピーカーが３個ずつ縦に配置されている。一番下にあるのが磁性流体スピーカーで、テレビの背面を伝わって上部のスピーカーも同時にクリアな中低音を響かせる。
磁性流体とは、酸化鉄などの細かい磁性体粉末を含むオイル状の溶液。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が１９６０年代に宇宙服可動部のシール材などとして開発し、今ではさまざまな分野に応用されている。
ソニーは２０１１年、磁性流体スピーカーを独自開発。音楽データをスマートフォン（高機能携帯電話）に取り込み、無線ＬＡＮでスピーカーに飛ばして音楽を聴くスタイルが主流になり、音響機器の小型・薄型化が一層求められるようになったのがきっかけだった。
従来のスピーカーは振動板とボイスコイルの間にダンパーと呼ばれる部品をはさみ、ボイスコイルの飛び出しを抑えていた。磁性流体スピーカーは磁石の溝に磁性流体を入れ、ダンパーがなくてもボイスコイルが安定した状態で効率的に音を出すことに成功した。ボイスコイルから振動板の伝達経路が短くなり、音がスピーディーに伝わるようになっただけでなく、ダンパーが出していた余分な音もなくなり、クリアな音を実現した。スピーカーの厚みは約３割スリム化。音を効率的に出せるようになったことで、消費電力は３５％も減った。
薄型化が進むテレビの場合、スピーカーは背面や下向きにつくことが多く、音がこもってしまうのがネックだった。４０型台までの画面サイズでは映像と音響のずれはそれほど気にならなかったが、４Ｋテレビの市場が立ち上がり、５０型以上が増えてくると、映像に負けない音が求められるようになってくる。同社は磁性流体の力でスピーカーを薄型化し、前面にスピーカーを配置するデザインを可能した。
同社は１９５０年、世界で初めて磁気カセットテープを世に送り出した。その技術を用い、スピーカーに最も適した磁性流体を研究し、金属粉の配合や粒子の大きさを工夫した。担当者も「磁性流体スピーカーはソニーの歴史を踏まえた技術だ」と胸を張る。磁性流体スピーカーは今年発売の製品のうち、４Ｋテレビとコンポ、スピーカーなど計４モデルに搭載されており、製品展開にも広がりが出てきた
新居に引っ越しをして６カ月がたちました。
今日で、新居に引っ越しをして６カ月がたちました。
ほとんど近所付き合いがないので、周りの人の顔をしらない。
近所のスーパーですれ違っても、わからない。